2021年11月2日14:34

日本における情報教育の歴史

こんにちは。代表の小林です。

今までコンピュータの解説記事をいくつか書いていましたが、今回は内容を変えて情報教育について書いてみたいと思います。文部科学省の資料等をふまえ書いてみたいと思います。

平成元年告示の学習指導要領

文部科学省の資料によると平成元年(1989年)に告示され、平成2年(1990年)から10年間実施された学習指導要領において、「情報及び情報手段を主体的に選択し活用していくための個人の基礎的な資質(情報活用能力)」が重視され、中学校技術・家庭科において,選択領域として「情報基礎」が新設されたとあります。「情報活用能力」というのがこのときに言われていますが、これは何かというといわゆるコンピュータ・リテラシーになります。基礎的な知識として、コンピュータで何ができるかを知る程度の話でした。この頃、コンピュータ室と呼ばれるコンピュータを設置した部屋が新設されていたと思います。私も見たことはありましたが、残念ながら触ることはありませんでしたね。。。

平成10年告示の学習指導要領

そして、10年後の平成10年(1998年)に告示された学習指導要領では、中学校技術・家庭科における「情報とコンピュータ」を必修にすることと,高等学校普通科に教科「情報」を新設し必修とすることが決められました。課目として必修となり、すべての生徒が情報活用能力を身につけるということを目標とされました。すべての学校をインターネットに接続し、各教科や総合的な学習の時間においてコンピュータや情報通信ネットワークの積極的な活用を図りました。ただ、ご存知のように教科としては新設されているのですが、教える側の体制が整っていないことや、コンピュータのハード面での整備が整っていないことから、大きな成果を挙げたとは言えない状況でした。

平成20年告示の学習指導要領

次の平成20年(2008年)告示の学習指導要領においては、「インターネット上の誹謗中傷やいじめ、個人情報の流出やプライバシーの侵害、有害情報やウイルス被害に巻き込まれるなどの問題への対応として、学校では家庭と連携しながら、情報モラルについて指導することが重要」とされました。これも情報リテラシーを重視した内容となっており、コンピュータを活用した学習というよりは、モラルなどを重視した内容でした。そして、これと同時に「諸外国に比べて我が国では学校におけるICT環境整備が遅れている現状を踏まえ、学校における情報機器や教材の整備や支援体制等、ICTに関する条件整備も必要である」ことが提言されています。ただ、この時点では機材の整備は全員にコンピュータを使えるようにするというレベルではなく、5,6人あたり1台といった内容でした。

平成30年告示の学習指導要領

そして、平成30年(2018年)告示の今の学習指導要領では、プログラミング教育の推進が出てきます。「「学校の生活や学習においても,日常的に ICT を活用できる環境を整備していくことが不可欠である」こと等を提言するとともに, 小学校段階においてもプログラミング教育を位置付けることや高等学校の共通必履修 科目として「情報Ⅰ」を設定すること等も提言」され、今のプログラミング教育となっていきます。プログラミング的思考を身に着け、問題解決能力を身につけることを目指す内容になっています。そして今のプログラミング教育の義務教育化となっていきます。

まとめ

今回は日本における情報教育の歴史について書いてみました。リテラシーを身に着けておけばよいという時代ではなく、うまく使いこなすことが求められるようになっています。積極的に使うことで、日々の活動をより広げることができるということをぜひご理解いただければと思います。以前、プログラミング教育で論理的思考力を育てるとはどういうことか?という記事を書いていますが、参考になると思うのでぜひ読んでみてください。

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